マクロ経済学第16回　デフレギャップ

　今回は、「完全雇用国民所得（Full Employment National Income）」と「均衡国民所得（Equilibrium National Income）」との関係から、「デフレギャップ（Deflation gap）」を考えます。

　まず、完全雇用国民所得（Yf）とは、「完全雇用が実現できている国民所得」のことであり、財市場が均衡している状態です。

　これに対して、均衡国民所得（Y0）は、財市場で、総需要と総供給が一致している国民所得のことです。

図表の総供給曲線（Ys）は、45度線のことです。それと総需要曲線(Yd)の交点から、均衡国民所得(Y0)が導けます。

　Yfのときに、総供給が総需要を上回っている状態となっており、これを「デフレギャップ」といいます。

　この場合、供給過剰となっていますので、物価が下落することになります。

　そうならないためには、総需要拡大政策が必要となります。具体的には、政府支出を増大させたり、減税政策や金融緩和政策をとります。

　すると、均衡国民所得が完全雇用国民所得と一致して、「非自発的失業（involuntary unemployment）」が解消されることとなります。