マクロ経済学第29回　貨幣数量説その２

　前回のケインズ派による貨幣需要は、国民所得の大きさと利子率に依存して決まると考えました。

　これに対して、古典派経済学の人々は、国民所得の大きさのみによって、貨幣需要は決まると考えました。

　その説を、貨幣数量説といいましたが、その中に、前回の「取引数量説」があり、さらに、今回の「現金残高数量説（cash-balance theory）」があります。

　これは、別名、ケンブリッジ方程式とも呼ばれています。

　その説を定式化します。

　ＭＶ　＝　ＰＴ　　・・・・・①

　第一式は前回出てきた式ですが、このＴは、Ｙとほぼ同じであると捉えると、ＴをＹに置き換えられ、第二式のようになります。

　ＭＶ　＝　ＰＹ　　・・・・・②

　ここで、第二式の両辺をＶ（貨幣流通速度）で割ると、

　Ｍ　＝　1/V・Ｐ・Ｙ　・・・・③

　となります。

　ここで、k = 1/V (kのことをマーシャルのｋと呼びます)を、第三式に代入すると、

　Ｍ　＝　ｋＰ・Ｙ　　・・・・・④

　となります。

　kやＰ（物価）は、すぐには変化のないものと考えれば（定数扱いとすれば）、第四式によって、貨幣需要（Ｍ）は、名目国民所得（ＰＹ）と比例すると考えられます。