マクロ経済学第49回　労働市場均衡

　労働市場は、マクロ経済学でも扱いますが、ミクロ経済学でも考えます。

　これは、本コラムマクロ経済学第46回の理論の基礎をなすものです。

　この労働市場においては、労働需要と労働供給の２つの関数によって、均衡が導けます。

　この場合、労働需要関数（Ｌｄ）は、「古典派の第一公準」を満たすものと言われています。これは、労働需要は、「労働による限界生産力（ＭＰL）」と「実質賃金率（W/P）」が一致したところで労働量（雇用量）が決定するというものです。

　式で表せば、

　ＭＰＬ　＝　Ｗ/P  ・・・・・・・①

　となります。

　実質賃金率が高ければ、労働の需要者である企業は、労働量を少なくし、実質賃金率が下がれば、より労働量を増加させます。よって、労働需要曲線は、右下がりとなります。

　つぎに、労働供給関数（Ｌｓ）は、「古典派の第２公準」と呼ばれています。

　労働者は、つぎの式で労働量を決定すると考えられます。

　U’(L) = W/P ・・・・・②

　左辺は、労働の限界不効用をあらわし、右辺は、実質賃金率です。この２つによって労働量が決定されるとみます。

　労働がなぜ不効用かという点ですが、労働によって人は疲労します。また、余暇が労働によって奪われます。所得は得ますが、不効用もまた生じるということです。その不効用との関係で、実質賃金率が低ければ、労働者は労働量を減らし、実質賃金率が高まれば労働量を増やしますので、労働供給曲線は、右上がりとなります。

　ここで、古典派の考えでは、実質賃金率は、伸縮して、均衡実質賃金率（Ｗ／Ｐ）*と均衡労働量（Ｌ*）になり、失業者はいない状態となると考えます。

　これに対して、ケインズ派は、なんらかの理由で、実質賃金率は高止まりするとみます。これはすでに述べた「賃金の下方硬直性」です。図表では、実質賃金率が（Ｗ／Ｐ）’のときには、労働供給量は多いのですが、労働需要量は少ないので、非自発的失業が発生しているとみるのです。